日本の住宅が目指すべき姿 「ゼロ・エネルギー・ハウス」「LCCM住宅」の普及が始まる

エネルギー消費やCO2（二酸化炭素）排出を抑えた、地球にやさしい家づくりが注目されています。中でも官民が揃って推進しているのが「ゼロ・エネルギー・ハウス」の普及です。国は、2020年にはゼロ・エネルギー・ハウスを標準的な新築住宅とすることを目標とし、その必要性を訴えています。

「ゼロ・エネルギー・ハウス」とは、住宅が消費する一次エネルギーが、年間で正味ゼロまたはおおむねゼロになる住宅のことです。電気、ガス、石油などの使用によって消費されるエネルギー量を抑えつつ、太陽光発電などによってエネルギーを創出。最終的にエネルギー消費を差し引きゼロにする仕組みです。

国からの支援事業などが行われているため、ハウスメーカーのゼロ・エネルギー・ハウス推進も盛ん。例えばセキスイハイム（積水化学工業株式会社 住宅カンパニー）は、1997年以降、太陽光発電システムや家庭内消費エネルギーの節約・管理を実現する「HEMS」の導入など、住宅の省エネ化を積極的に進めています。

同社が2015年2月に発表した「太陽光発電システム搭載住宅の電力量収支実邸調査（2014）」によると、同社が展開する「HEMS設置（オール電化）＋太陽光発電システム搭載」住宅（2013年1月～12月入居、全3,545邸）のうち、約66％がゼロ・エネルギー・ハウスであることがわかりました。

また、国が2014年春に行った「住宅のゼロ・エネルギー化推進事業」の補助金支援募集では、応募が2,000戸を超えたと言われています。

「LCCM住宅」は、エネルギー消費を抑えるだけでなく、CO2排出を減らすことに重点をおいた住宅です。「住宅そのもののライフサイクル」全体でCO2排出の削減を目指しているのが特徴で、建築から解体までに使用する資材や建築技術などを工夫し、住めば住むほど最終的なCO2排出量を減らすことができます。

ただし、LCCM住宅の普及はまだ始まったばかり。2011年を皮切りに国土交通省で研究が進められ、2012年にLCCM住宅認定第1号が誕生したというところです。現在、LCCM住宅として認定されている住宅は、全国でまだ43軒にすぎません（2015年5月、ウェブクルー調べ）。

また、LCCM住宅には、「騒音を起こさない」「景観を乱さない」など、住宅内だけでなく周辺の環境へも配慮し、建物の品質を総合的に上げていくことが求められています。これまでの省エネ住宅に比べて、あらゆる面で高いレベルを実現しなければならない新しい住宅の形と言えるでしょう。

現在、「LCCM住宅」として認定されている43軒のうち、16軒を占めるのが、相羽建設が提案する「木造ドミノ住宅」です。この住宅の特徴は、外周壁と床面の強度を上げることで、構造上必要な室内の柱を大黒柱1～2本に抑えていること。

住宅内はがらんどうの空間となり、将来の間取り変更やメンテナンスを比較的容易に行うことができます。また、資材には、耐久性が高く、輸送コストを抑えられる東京の木を使用しています。

相羽建設の広報・吉川碧さんは「エネルギーは目には見えにくいもの。今後も、より多くの方に、LCCM住宅のことや、30年先のことを考えた家づくりの価値観を、わかりやすく伝えられるように取り組んでいきたいです」と語ります。

「木造ドミノ住宅」について詳しく見る

住宅の省エネ化は、地球にやさしいだけでなく、光熱費などの費用を抑えられるのが嬉しいところ。また、住宅内の温度を一定に保ってシックハウス症候群を防ぐ、断熱材の使用で結露による細菌の発生を防ぐといった、健康的な暮らしを支えてくれるというメリットもあります。今後、ますます注目されていくことでしょう。