最短で頼める引っ越し業者は？見積もりのタイミングや手続きも紹介

即日・当日で依頼できる引越し業者を比較

では早速、即日・当日でも依頼できる業者をご紹介します。対応エリアや料金の目安なども紹介していますので、ぜひチェックしてください。

即日対応の引越し業者比較表

最短で依頼できる業者は小さな会社が多く、エリアが限定されていることも少なくありません。依頼する場合はまず見積もりを依頼し、現住所や引越し先の住所が対象エリアに含まれているかどうかを確認しましょう。

大手引越し業者の対応

最短で引越しの依頼ができる業者はエリアが限定されていることも多くありますが、全国に引越しができる大手の業者はどのような対応になっているのでしょうか？日本通運・サカイ引越センター・アート引越しセンターなどの大手引越し業者を調べてみたところ、基本的に2～3日前までに依頼しなければ引き受けてもらえないという結果になりました。

空き状況によっては引き受けてもらえることもありますが、可能性は低いのでおすすめはできません。日通には「単身パック当日便」がありますが、これは当日中に引越しが完了するサービスであり、最短で引越しを引き受けてくれるわけではありませんので注意しましょう。

最短引越しでも見積もりを安くする方法

今日中にでも引越しをしたい場合、引越し業者ごとに見積もりを依頼しじっくり検討している時間はありませんよね？そんなときにおすすめなのが一括見積りです。複数の業者を一度にまとめて比較できるため、短い時間でもっとも安い引越し業者を見つけることができます。

「ズバット　引越し比較」を使えば、たった1回の情報入力で最大12社に見積もりが依頼できます。最短で引越しの見積もりを出したい方はぜひご活用ください。

最短対応の業者が見つからなかった場合の引越し方法

どの引越し業者も即日の最短対応をしているわけではないため、エリアの対象外などで引越し業者が見つからない人も多いでしょう。そんな方のために、引越し業者を利用せずに最短で引越しができる方法についてご紹介します。

宅配便・宅急便を利用する

荷物が少なく、荷物のほとんどがダンボールに収められるという方は宅配便や宅急便で引っ越すことができます。例えば引越しによく使われる120サイズのダンボールであれば、ヤマト運輸なら関東から関東への輸送は1つ1,610円で依頼できます。

また宅配便（ゆうパック）であれば、120サイズが東京→神奈川間で1つ1,590円で依頼できます。そのためダンボールの数が少なければ、引越し業者よりも安く引っ越すことが可能です。ただしヤマト運輸は15キロ、ゆうパックは25キロの重量制限がありますので注意しましょう。

※運賃は2020年11月現在の情報です

トランクルームやコンテナに一時保管

引越し業者を依頼できなければ、大型の家具・家電のみを一時的にレンタル倉庫やトランクルームに一時保管し、身の回りの物だけを車に乗せて引っ越すという方法もあります。トランクルームの場合東京の相場は4畳のスペースで約4万5,000円～5万程度です。

またコンテナはこれよりも安い価格で荷物が預けられます。ただし空調設備やセキュリティ面でトランクルームに劣ることも多いため、長期間預けることはおすすめできません。何をどの程度預けたいかでうまく使い分けましょう。

レンタカーを活用する

車がなければ自分で車を手配し引越しを自力で行うことも可能です。ダンボールや台車を用意したりと、引越し業者に依頼するよりも手間はかかりますが、自分の移動したい時間に移動できるなどのメリットもあります。

トヨタレンタカーのハイエースバンであれば12時間1万2,650円、軽トラックのPIXISであれば12時間6,600円でレンタルできます。そのほか高速料金やガソリン代も必要となりますので、料金目安の参考にしてください。

引越し見積もりは最短何日前から依頼できる？

結論から言えば、引越し見積もりに何日前まで？などの期限は、基本的に設けられていません。しかし、状況により引越しの依頼を断られる可能性もあります。そこで次に引越し業者が依頼を受ける流れと、断られやすいケースについてご紹介します。

引越しの予約に期限はない

通常引越し業者は予約が入った順に必要となるトラックや人数を確保していき、空いた時間に別の引越し依頼を入れるなどして時間を調整しています。そのため、普段即日の最短引越しに対応していない会社でも、トラックや人数に余裕があり希望時間が空いていれば、引き受けてくれることもあるでしょう。

しかし、トラックや人数の余裕、空き状況などは日によってまちまちであるため、当日や翌日の引越しを引き受けてもらえる可能性はかなり低いでしょう。引き受けてくれる業者を増やすためにも、引越しをすることが決定した時点でなるべく早く見積もりを依頼することが大切です。

予約がとりづらくなるパターンに注意

引越しは3～4月が繁忙期と呼ばれ、残りの月を通常期と呼んでいます。繁忙期は引越しの件数がほかの月の約3倍にもなるため、即日の最短引越しに対応している引越し業者でも依頼を断られる可能性があります。

またそのほかにも、土日祝日の午前中は依頼が集中しやすい、家族引越しはトラックや人数を多く必要とするので予定を確保しにくいという特徴があります。可能であれば、引越しを希望する日や時間帯にはある程度余裕を持って見積もりを依頼してください。

最短で進められる引越しの手続き

どれだけ急いでいても、引越しには手続きが必要です。そこで最後に、急な引越しでもやらなければいけない手続きをピックアップしてご紹介します。引越し当日や引越し後に行う手続きも合わせて紹介していますので、ぜひ参考にしてください。

急な引越しでも必ず行わなければならない手続き

急ぎの引越しでも必ず行う手続きは「現在の住居の不動産解約」と「新居の契約」です。それぞれ項目に分けて1つずつ確認していきましょう。

現在の住居の不動産解約

まず引越しの決定後、今住んでいる賃貸物件の管理会社や大家に電話をし賃貸契約を解約する連絡を入れましょう。この連絡は実際に引っ越す日の1ヵ月前に行うことが義務となっていて、それよりも遅くなると違約金が発生しますので注意しましょう。

また基本的に解約通知は1ヵ月前であることがほとんどですが、物件によって2ヵ月～半年前通知と定められていることもあります。これらの情報は契約書に記載されていますので、条件を確認しておきましょう。解約手続きがうまくいかなければ新居と二重に家賃を支払う可能性もありますので、十分注意してください。

新居探しと契約

新しい賃貸物件探しや契約の手続きには何かと時間がかかります。引越しが決まった時点で早めに物件探しを開始しましょう。ただ現在はネットも普及し自宅にいるままでも物件探しができますので、可能な限り、まめに新しい物件を探すようにしてください。

もし物件が決めきれない、もしくは物件を探す余裕もない、など緊急性の高い方はウィークリーマンションやマンスリーマンションを利用するのもおすすめ。一時的に避難を行ってからゆっくりと物件が探せます。

引越し後に進める手続き

引越しの直前や当日、引越し後に行った方がいい手続きとしては、以下のものが挙げられます。

• 転出届の提出
• 国民健康保険の資格喪失手続き
• ライフラインの手続き（電気・水道・ガス・インターネット）
• 郵便物の転居届

• 転入届の提出
• 国民年金の住所変更手続き
• 国民健康保険の加入手続き
• ペットの住所変更手続
• 運転免許証の登録住所変更手続きなど

これらの手続きには期限の定められているものがありますので、忘れないようにチェックしておきましょう。

まとめ

今回は最短で引越しを依頼できる業者を紹介するとともに、引越し業者以外を使った引越し方法や、急な引越しでもやらなければいけない手続きについてご紹介しました。

即日対応している引越し業者は多くありませんが、一括見積りを利用することでより多くの会社を比較でき、より安くより早く自分に適した引越し業者を見つけられます。突然の引越しで何かと忙しいかと思いますが、ぜひこの記事を参考に早く安く引越しをしてくださいね。