フラット35の有効利用術

ガイド:吉田 章

住宅ローンの「フラット35」は、金利が長期固定で保証料が不要などの利点が多いことから、年齢に関係なく利用希望者が多い商品です。中には、50代や60代から利用を考える方もいるようです。しかし、ローンの利用者が死亡したり、返済が難しい状況になる可能性はあります。そういったときに、本人や残された家族が、住居を失うことがないように、団体信用生命保険(団信)に加入しておくといいでしょう。フラット35には独自の「機構団体信用生命保険」や「3大疾病保障付機構団体信用生命保険」が用意されているので、加入を検討するといいでしょう。

住宅ローンのフラット35は、利用にあたって年齢制限を設けていませんが、高齢の方が利用する場合は、もしもの事態に備えて、なんらかの保証手段を講じておくべきです。ここでは、フラット35を有効利用するためのコツを紹介していきます。

必須ではないが、加入しておきたい団信

フラット35は、最長35年の長期返済型で、月々の負担が割合重くなく、固定金利で返済額も決まっているため、人気の住宅ローンです。一般のローンと違い、保証料や保証人も必要としない手軽さも特長です。

また、ほかの住宅ローンなどでは、貸付条件になっている団体信用生命保険への加入が任意なのも人気の要因と言えます。しかし、不測の事態というものは、常に起こります。フラット35を利用するとしても、もしもに備えて、機構団体信用生命保険や3大疾病保障付機構団体信用生命保険に加入しておくと良いでしょう。

「機構団信」を利用して、もしもの事態に備える

「機構団信(機構団体信用生命保険)」とは、加入者が死亡したり高度障害状態になった場合、まだ残っている住宅ローンが全額弁済されるというもの。保障期間が最長で満80歳までと長いのも安心です。また夫婦で連帯債務を負っている場合は、ふたりとも加入できます(婚約関係、内縁関係も可)。

また、「3大疾病保障付」は、がん・急性心筋梗塞・脳卒中などで労働収入を得るのが難しいと判断されるような状況になったときに残債務が弁済されます。もし、このような保障がないまま、ローン返済が難しい健康状態に陥ってしまうと、住まいを失うことになりかねません。万が一に備えて、フラット35利用時には、機構団信の加入をおすすめします。

※3大疾病付機構団信は、債務弁済がされない場合があります。

2015年1月30日掲載

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ガイドプロフィール
吉田 章(よしだ・あきら)
株式会社ウェブクルー 引越し関連サイト 営業担当

株式会社ウェブクルーが運営する引越し関連サイトの営業担当者。引越しに関する造詣の深さを活かし、営業担当として活躍中。

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